税務署を辞めてよかったこと　得られた自由時間３，１２０日

当ブログをご覧いただきありがとうございます。相続税専門の税理士の岡田隆行（okatakatax.com）です。

税務署を早期退職してよかったことはたくさんありますが、一番よかったことはやはり「自由な時間」を手に入れたことです。

やることを自分で決められるということ

オーディオブックオーディブルで、「５０歳から花開く人、５０歳で止まる人」（有川真由美著／PHP研究所）を聴いています。まだ冒頭部分しか聴いていませんが、印象に残った言葉がありました。それは「やることを自分で決められること」です。

税務職員は国家公務員ですので、国家公務員法の規定で勤務時間中は「職務専念義務」が課せられます。勤務時間中は職務以外のことはやってはダメなのです。よく公務員の非行行為として、勤務時間中に株取引をしていたとして処分されたなどという案件が新聞報道されます。なぜ処分されるのかといえば、国家公務員法の職務専念義務に違反しているからです。

今から考えてみると、よくそんな窮屈な職場に３２年間も在籍していたものだと自分に感心してしまいます。

税務職員を辞めてからは、職務専念義務から解放されて、朝起きてから夜寝るまで何をしようと自由な時間になります。

家族に迷惑をかけないという制限はもちろんあるものの、それ以外は何をしようと自由です。仕事ばかりしていようと、株取引をしようと、一日中寝ていようと、パチンコに行こうと、誰にもとがめられることはありません。

税務署を辞めてからもう３年が過ぎましたので、何をしてもいい毎日に慣れてしまって、そのありがたみを感じないままに日々を過ごしてしまっています。

あらためて、「一日という時間をどう使うか自由」なことはとても重要なことと感じます。

税務職員のままでは絶対に味わえないこの感覚、自由な時間を定年（私の年齢で現職の場合６５歳）までおあずけにするなんて、なんてもったいないことでしょう。

私は５２歳の時に早期退職しましたので、６５歳まではあと１３年間ありました。年間の勤務日数を２４０日とすると、１３年間で３，１２０日間の自由な日々を「職務に専念して」過ごさなければならなかったのです。

もちろん、３，１２０日間、好きなことばかりできる訳ではありません。稼がなければなりませんから当然仕事をするのですが、その仕事にしても何の仕事をどう時間配分するのかは自分で決められます。

嫌な仕事はやらなくてもいい、会いたくない人と無理に会う必要もない、自分ですべて決めていいというこの自由さを一度味わうと、もう手放したくはありません。

「自己責任」のほんとの意味

「自己責任」という言葉は、それだけ聞くとなんだか冷たいような、つき放されたようなイメージを持ってしまうかも知れません。ですが、「自己責任」は自由にしていられることの裏返しでもあります。何をやってもいい自由がある、その代償として自らの行動には責任が伴うということになります。

「自己責任」がない世界はやってはいけないことが物凄くたくさんあって、がんじがらめにされていて、自分がやりたいと思ってもそれが許されない、とても不自由な世界ということになります。

そんな世界にわが身を置くかどうするかは、ひとそれぞれの選ぶことであり他人がどうのこうの口出しできるものではありません。

「自己責任」を受け入れてこそ、得られる自由があるのです。

【きょうの仕事】

相続対策の相談にお宅訪問。賃貸不動産オーナーは、一見、不労所得を得て気楽な日々を過ごしている人と思われがちですが、その実とても悩みは多いようです。むしろ不動産なんてなければ良かったのに、と考えることもあるようです。

【きょうの料理】

北海道産の紅鮭の蒸しものです。レンジで５分ほどで完全に火が通ります。バターをのっけてレンチンするとより美味しくなります。